2019年01月18日

「言葉はいらない」が、子供の感性を育む

 人間同士は、言葉でコミュニケーションをとることができるが、ペットとのコミュニケーションはそうはいかない。この「非言語コミュニケーション」には、相手の気持を察するという、想像力や思いやりといった「感性」が必要。もの言わぬペットとのふれあいは、子供がこれらの感性を育むのに最適な体験だといえる。
 そもそも人間同士のコミュニケーションも、言語によるものは全体の10%未満という説もある。表情やしぐさ、手をつないだときの感触や声色など、私たちは非言語の情報を感じ取りながら、相手の気持や気分を想像し、相手を思いやり、コミュニケーションをとっているのだ。豊かな感性を持つことは「生きるチカラ」につながる。
 ペットはまた、家族間の橋渡しもしてくれる。たとえば第2次反抗期を迎えた子供がいる家庭では、とかく親子の会話が減りがち。しかしそこにペットがいると、お互いがペットに語りかけるなどをすることで、何となく意思疎通ができ、会話が成立するようになる。反抗も、それほど激しくならない傾向もあるようだ。教室に犬がいるとけんかが減ったというのと同じ現象が、家庭でも起きていると考えられる。
posted by IT難民 at 06:05| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月17日

業界の垣根を越えて、社会全体で取り組むことが大切

 日本では、1999年、2005年、2012年と動物愛護管理法が改正されて、動物福祉が守られる方向へと徐々に進んでいる。犬猫の殺処分数も、1974年度の122万頭以上から2015年度の8万2,902頭へと、約40年の間に15分の1ほどに激減している。これは誇るべき成果だ。
 一方で、2015年度の国内の犬の飼育率は、アメリカの約44%(2015年アメリカペットプロダクツ協会調べ)に対して、たった13.9%。小動物や魚等も含めペットを飼っていない人の割合は68.5%にものぼり(ともにペットフード協会調べ)、日常的に動物に触れながら暮らしている人の割合は驚くほど少ない。そのせいか、一般の人々の「そもそも動物とはどういうものか、犬とはどういうものか」という根本的な理解が追いついているのかどうかは、疑問が残る。
 動物福祉を根付かせるには教育が不可欠だとは思うのだが、日本では、動物に触れてきた唯一の経験がウサギやニワトリなどの学校飼育動物という人も多いと思う。その経験から、動物というのは小屋に閉じ込めておいて、ちょっと掃除して適当にエサをやっておけばとりあえず生きているんだ、というような感覚が、もしかしたら身についているのかもしれない。
 また、最近は犬を学校などに一時的に連れてきて、触れ合いをさせるプログラムもあるようだが、どのように扱われても平気な犬を子どもに触らせておいて、汚いところや大変なところに一切触れないのでは、本当に効果があるのか、と少し疑問に思う。
 本当の意味で動物福祉を社会に根付かせるには、行政と民間団体が連携して取り組むことに加えて、一般の人たちの理解を深めることが必要不可欠だ。それには、犬の飼い主や犬業界の人自身が犬のことをよく理解するとともに、犬好きだけで閉じこもらず、積極的に社会とかかわっていくことも大切だろう。
 そうして、日本の状況に合わせた、犬にも人間にも優しい社会の実現方法を、社会全体で考え取り組んでいくことが、今後重要になってくるのではないだろうか。
posted by IT難民 at 06:15| 東京 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月16日

民間作る自主ルールが機能しているアメリカ

 ここ30年ほどの間に保護動物のためのシェルターが整い、動物の殺処分数が激減したアメリカではどうか。
「アメリカでは、国の法律はそこまで厳しくないんですが、実験動物や保護活動などの各分野で、民間団体の専門家が集まって学会や協会を作って、自主ルールを設定するケースが多いように思います。そこには、"自由の国"という国柄や、移民が多くコンセンサスが取りにくいなどのお国事情も関係していると思うんですが......。
 保護活動に関して言えば、日本と違って行政よりも民間の保護施設のほうが機能していて、そこで働いている獣医師が集まってシェルター獣医師協会を作り、保護施設の設備や運営に関するガイドラインを作成しています。それが単なる努力目標ではなく、例えば実験動物の分野では、NIH(National Institutes of Health=アメリカ国立衛生研究所)が各研究機関に対して研究資金を出す際にNIHのガイドラインを守っていることを条件にするなど、公的なものとして機能しています。
 上から言われて動くのではなく、自分たちで決まりを作って守るというのが、アメリカの特徴かもしれないですね」
 こういったアメリカの姿勢の中には、法律や条例を作る以外の解決策を見出すことができる。
 日本では、例えば「殺処分ゼロの実現」といった理想を外部から押し付けておいて、その具体的な道筋に関しては行政任せといった民間団体も少なくない。自分たちには何ができるのかを考え、民間の力を合わせて動くことで、変えられる部分もあるはずだ。
posted by IT難民 at 05:55| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月15日

民間団体が法にも大きな影響を及ぼす欧米

 動物福祉の推進に大きな影響を与えるのが、犬に関する法律や条例、社会のルールなど。まずは、日本やアメリカ、ヨーロッパの国々では、それらのルールがどのように作られているのかを見てみよう。
 日本社会のルールの中で、もっとも犬の動物福祉に影響を与えるのが、動物の愛護及び゙管理に関する法律(動物愛護管理法)だろう。
 2012年の改正の経緯を例に上げると、5年ごとにくる法の見直しのタイミングということで、2010年に環境省の中央環境審議会 動物愛護部会が『動物愛護管理のあり方検討小委員会』を設置。加隈先生含め、動物にかかわるさまざまな立場の有識者18名が25回にわたって検討を重ね、各党における議論や与野党間の協議により、改正案がとりまとめられた。また、一般市民からも環境省に計17万件のパブリックコメント(公募意見)が寄せられ、改正内容に関する署名活動なども行われた(ちなみに、このときの改正から今年でちょうど5年目で、そろそろまた見直しが始まることになる)。
 一方、動物福祉が進んでいると言われる欧米の場合はどうか。
「これは日本との大きな違いの一つだと思うんですが、欧米の場合、民間の大手動物福祉団体などの中に獣医師やトレーナー、研究者などの専門家グループががっちりいて、そういった人たちがガイドラインを作り、提案していく、という流れがあります。政治家に直接働きかけを行うロビー活動も盛んです。イギリスのRSPCA(Royal Society for the Prevention of Cruelty to Animals=英国動物虐待防止協会。世界最古にして最大の動物福祉団体)などはその代表で、一般の人も動物に関して気になることがあればそこに通報して、意見が集約されるという流れができています。民間の意見が反映されやすい反面、各団体の主張に流されすぎてしまうという側面もあるようです」
と帝京科学大学 生命環境学部の准教授、加隈良枝先生は話す。
 日本の場合は、民間団体の中に専門家が少ないこともあり、科学的根拠ではなく個人の考えや思いに頼ることになりがちだ。その結果、多少の考え方の違いを超えて連帯することができず、強固な民間組織を作って力を発揮することが難しくなっている。さらに、行政側にもペット業界に関する研究機関がなく、慣習的に行われていることがなかなか覆されなかったり、検討する際の根拠が海外の論文頼りになってしまったりという弱さもある。また、行政の担当者は数年で部署異動になることが多く、専門性を持って取り組みづらいのも難しい点だ。
 そもそも、獣医師の国家試験でも、食品衛生や環境衛生、感染症などの人間にかかわる分野に比べて、動物福祉の分野は十分に重視されてこなかった。それもあって、"犬と社会"にかかわる専門家が圧倒的に少ないという状況が生まれてしまっているのだ。
posted by IT難民 at 06:02| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月14日

蛇口の閉めすぎは犬との共生社会を退歩させることも

 日本にとってヨーロッパの動物先進国が理想でありゴールであると言えるかというと、そうは言い切れない実態もある。
 「ヨーロッパの動物先進国では、日本のペットショップのように店舗を構えて子犬をたくさん展示販売しているところは、多くはありません。ただ、無許可のブリーダーがインターネットなどで生体販売を行うケースは後を絶たず、国内だけでなく東欧などで安く繁殖された犬がブローカーを通じて入ってくるケースもあるようです。
 例えば、イギリスにはブリーダーのライセンス制度がありますが、1年間に流通する子犬約77万頭のうちの半数以上にあたる約50万頭は、ライセンスのないブリーダーや輸入によって供給されているという推計が、RSPCA(Royal Society for the Prevention of Cruelty to Animals=英国動物虐待防止協会。イギリスの非営利団体で、世界最古にして最大の動物福祉団体でもある)により2016年に報告されました。ライセンスのないブリーダーには趣味レベルの個人や小規模業者も含まれますが、大規模の繁殖業者もたびたび検挙されています。特に過去5年間で隣国アイルランドや東欧諸国からの違法な輸入が激増しており、法は整備したものの、また新たに別の問題が噴出し、そこに取り組む必要性が出てきているようです」
 犬を飼うことのハードルが上がれば、そのひずみとして、抜け道を探して販売したり購入したりする人が出てくる。そこをさらに締め付ければ、犬の数自体が激減してしまうことになりかねない。これはどこの国でも起こり得る問題で、やみくもに法を厳しくすれば解決、とはいかないだろう。
 蛇口を閉める行為と、受け皿を準備する行為。この2つをバランスよく進めてこそ、社会全体で犬の恩恵を受けつつも、動物福祉の守られる社会の実現に、一歩近づけるのだろう。
posted by IT難民 at 06:07| 東京 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月13日

法律でしっかり守られるヨーロッパの動物福祉

 犬に関する法律や条例、社会におけるルールなどから、日本やアメリカ、ヨーロッパの国々で飼い犬が置かれている状況について、具体的に見ていこう。
 日本では、2013年9月に改正法が施行された動物の愛護及び管理に関する法律(動物愛護管理法)によって、犬猫販売業者の遵守すべき事項が強化され、動物たちが最低限の健康を確保できるよう配慮することが定められた。けれども、ペットショップでの犬の生体展示販売は一般的に行われており、犬を飼い始めることに対するハードルはかなり低いと言える。
"ペット大国"とも呼ばれるアメリカでも、子犬の生体展示販売を行うペットショップがないわけではなく(一部には禁止されている自治体もある)、小遣い稼ぎや趣味で無計画に繁殖させるバックヤードブリーダーも、多くの自治体の規制にもかかわらず存在している。犬を飼育する場合、一部の地区では毎年登録料が必要だが、年間10〜20ドル程度とそれほど高くはない。日本に比べれば多少のハードルはあるものの、適性の有無や飼育環境の是非にかかわらず、誰でも飼うことができる状況と言えるだろう。
 一方、ヨーロッパの中でも動物先進国と言われる国々では、犬を飼うことに対するハードルが高めだ。
 中でも最も厳しい制度のあるスイスでは、2008年9月から、犬の飼養に関する専門知識証明、いわば"犬の飼い主免許"の習得を飼い主の義務としている。この証明を得るには、犬を迎える前に最低4時間の講習を受け、迎えたら1年以内に1回1時間×4回のしつけの訓練および実技テストを受けなければならない。
 ドイツでも、一部の州で専門知識証明の習得が義務付けられている他、犬税を設けている自治体が多く、ベルリンでは1頭目が120ユーロ(約1万4千円)と、その金額は決して安くない。
 それでは、実際に犬と暮らす中では、どのようなルールの違いがあるのだろうか。
 ドイツでは、電車やバス、タクシーなどの公共交通機関は、すべて犬と一緒に乗ることができる。レストランもほとんどが犬連れOKで、一緒に入れないのは屋内の食料品店や病院など。トレーニングにクレートを使う習慣はなく、逆に『犬に関する政令』で飼育環境の面積などが決められているため、クレートに入れていると虐待とも見なされかねない。首都ベルリンには州管轄のノーリードOKの森があり、ジョギングする人や森林浴する人に混じって、犬の散歩をする人の姿が見られるという(ただし、排泄物の放置問題は日本よりも深刻のよう)。
 イギリスもほとんどの場合は公共交通機関に一緒に乗れるし、レストランもほぼ犬連れOK。フランスも多くの公共施設が犬連れOKだが、公共交通機関に関しては、運行会社によってサイズの上限やキャリーバッグに入れるなどの規則があるようだ。
 一方のアメリカでは、地域にもよるが、補助犬を除いて、公共交通機関や公共施設、レストランに犬と入れるケースは少ない。その代わりといっては何だが、犬連れ専用のドッグカフェやドッグランが存在している。また、しつけではハウスの中でじっとしていられる"クレートトレーニング"の重要性が強調されるのも、ヨーロッパと異なるところだ。
 これらの点では、ヨーロッパよりアメリカの情報が入りやすいこともあり、日本はかなりアメリカに近い。
 大ざっぱにまとめると、犬を飼い始めることに対して門戸は広いものの、飼った後は囲い込み管理するのが日米。それに対して、犬を飼うのは多少狭き門だが、飼った後はしっかりとトレーニングをしたうえで自由に行動させるのがヨーロッパだ。
 双方を動物福祉という観点で見比べたときに、法や社会のルールによって飼い犬たちがより守られているのは、ヨーロッパのほうだろう。

posted by IT難民 at 07:59| 東京 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「日本はペット後進国」は本当だろうか?

 日本はペット後進国も言われ、「動物福祉の進んでいる欧米に比べて、日本はなっていない」といった議論になりがちだ。しかし日本の動物業界は欧米に比べてそんなに遅れているのだろうか。
だが単に、日本の動物福祉が遅れていると言っても、環境や文化、歴史の違いもあるし、多様な国や地域を一律で語ることには、あまり意味がないのではないか。
 また、例えば犬猫の引き取り数で見ると、アメリカでは年間数百万頭にのぼるのに対して、日本での行政による引き取り数は年間10万頭あまり。人口規模を考慮しても、日本はアメリカに比べて圧倒的に少ない。しかも、日本では殺処分の問題があるため、殺処分の犬猫が増えているかのような印象を受けるのだが、実際には逆で、殺処分数は急激に減少しているのだ。
日本の動物業界でも、他国に比べてもひけをとらない部分もあるのだ。
 それぞれの国に対する何となくのイメージや、聞きかじりの知識から判断せずに、きちんとしたエビデンスに基づいて冷静に話し合うことが大切なのではないか。
posted by IT難民 at 07:58| 東京 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月12日

「日本はペット後進国」は本当だろうか?

 日本はペット後進国も言われ、「動物福祉の進んでいる欧米に比べて、日本はなっていない」といった議論になりがちだ。しかし日本の動物業界は欧米に比べてそんなに遅れているのだろうか。
だが単に、日本の動物福祉が遅れていると言っても、環境や文化、歴史の違いもあるし、多様な国や地域を一律で語ることには、あまり意味がないのではないか。
 また、例えば犬猫の引き取り数で見ると、アメリカでは年間数百万頭にのぼるのに対して、日本での行政による引き取り数は年間10万頭あまり。人口規模を考慮しても、日本はアメリカに比べて圧倒的に少ない。しかも、日本では殺処分の問題があるため、殺処分の犬猫が増えているかのような印象を受けるのだが、実際には逆で、殺処分数は急激に減少しているのだ。
日本の動物業界でも、他国に比べてもひけをとらない部分もあるのだ。
 それぞれの国に対する何となくのイメージや、聞きかじりの知識から判断せずに、きちんとしたエビデンスに基づいて冷静に話し合うことが大切なのではないか。
posted by IT難民 at 08:36| 東京 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年01月11日

誰も書かなかった裏話「犬の訓練所」

  先日、ある飼主からこんな電話をもらった。
 「うちのワンコを訓練所に預けました。預けて3週間ほど経ったところです。 この前、様子を見に行ったら何だか自分のワンコじゃなくなってしまったような 気がしたんです。目つきにも何だか優しさが感じられなくなって…。以前のはつらつとした感じが消えていました…」
 今回は1年ほど前に、訓練所を訪問した際のことを書いてみる。
訓練所では、1ヵ月間の訓練費用(宿泊料金・フード料金込み)は3万円〜5万円が相場のようだ。どういった根拠があるのか理解していないのだが、基本的な訓練期間は4ヵ月掛かるのが平均である、と訓練士は口を揃えて言う。「最低4ヵ月は預けないと、しっかりとした訓練はできませんよ」というわけである。
 私が行ったとき、ちょうど訓練に入って1ヵ月のアメリカンコッカーがいた。そのコッカーは、談話室の中で放し飼いにされている。「この子も訓練で預かっているんですか」と聞くと、「ああ、そうだよ。最初の1ヵ月はとにかく慣れさせるための1ヵ月なんだよ。人に慣れないうちは訓練しても無駄だから、1ヵ月はこうして側においておくだけでいいんだ」
 次に、他の訓練犬がいる犬舎に案内してもらった。そこには20個ほどのクレートが並べられており、中にはさまざまな犬が入っていた。私が入っていくとけたたましく吠える。
 その訓練所で働く訓練士は二人。預かっているワンコは20匹前後…。
 「こんなにたくさんのワンコをたった2人で訓練しているんですか。大変ですねえ…」
 「そんなことないよ、犬の集中力が続くのはせいぜい20分くらいだから、1日に15分くらいしか訓練はしないもんなんだよ」
 その犬舎に入って1つ気になったことがあった。それはゴルフのアイアンが1本あったことだった。何に使っているのかは何となく想像がついたので、質問するのは避けた。
 話は横道に逸れるが、先日 新潟中越地震で活躍した優秀な災害救助犬が息を引き取った。老衰ではなく、ストレス性の腸捻転が死因だったようだった。中越地震の影響で保護されている犬の数も非常に多くなり、その災害救助犬も手を掛けられる時間がグンと減り大好きな運動の時間もなくなり、ストレスにやられてしまったらしい。
 このことからも創造できるように、環境の変化は犬にとっては一大事。ましてや、室内で自由に暮らしていた犬が突然違う場所でクレート飼い…。犬のストレスは計り知れない。
 「訓練所」=「ストレス」と短絡的に結びつけるつもりはない。しかし最初に挙げた話のように、思わしくない変化がもたらされたと感じている飼主が非常に多い。犬は愛情を食べるいきもの…。ストレスを抱えたままでの訓練・トレーニングは楽しいものではないはずだ。
 ここ数年、「犬をしつける」ではなく「飼主を教育する」しつけが日本でも取り入れられるようになってきた。つまり飼主にしつけ・訓練の深い知識さえあれば、わざわざ長期間訓練所に預けなくてもいいということだ。家庭犬のしつけは、知識のある方にとっては決して難しいものではない。そして犬も、飼主にしつけてもらうのが一番の幸せだと思う。
 最後に、私が行った訓練所の中で、「訓練に預けている間の面会は事前予約が必要」というところがあった。飼主が面会に来る前日に、汚くなってしまった犬を急いでシャンプーするためである。
posted by IT難民 at 06:28| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

ドッグトレーナーの将来性

 最近のトレンドとして、ペット可のマンション普及率が高くなっているということがある。かつては「マンション住まいだからペットが飼えない」という人が多かったものの、首都圏におけるペット可のマンション普及率はだいぶ高い数値になっている。
 この先も、ペットを飼いやすい時代になってくることが予想されるため、ペットのしつけをするドッグトレーナーの仕事は将来性があるといえる。
 ペットのしつけをどこまで行うかは飼主の考え方によるところもあるが、とくにマンションは他の住人と同じ建物に住んでいるので、無駄吠えなどを防ぐために、積極的にペットトレーニングを望む人も増えていくかもしれない。
 犬のしつけに対する確かなスキルを持っていることはもちろん、1人ひとりの飼主のニーズにしっかりと応えられる能力を持ったドッグトレーナーの活躍が予想される。
 また、犯罪捜査や災害時の救助活動など、警察犬や盲導犬、災害救助犬といった特殊な訓練を受けた使役犬が求められる場面も多くある。
 スキルを身に付けた犬の訓練士の需要も安定してあると考えられる。
posted by IT難民 at 06:27| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする